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「働きやすさ」と成果を両立させる極意とは[PR]

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「働きやすさ」と成果を両立させる極意とは[PR]

在宅、人事評価・・・ヤフー、マイクロソフトに見る「働き方改革」成功のカギ

 一人一人の働き方が多様になっているだけではなく、同じ人でも、育児や介護など、ライフステージによって働き方が変わってくる。こうした社員の多様性に対応するためには、企業側もテレワークや人事制度など、様々な対応策を用意する必要がある。ではどんな対応策をとればいいのか。

 このヒントを探るべく、働き方改革の先進企業であるヤフーとマイクロソフトを迎えて、「働き方と組織づくり」と題する座談会が、日本マイクロソフト品川本社内にて、8月25日に開催された。

 座談会を主催したのは、一般社団法人日本能率協会(JMA)のKAIKAプロジェクト室。「KAIKA」は「開花」と「開化」からなる造語で、「個人の成長」と「組織の活性化」と「社会との関係」を同時に満たしていくプロセスのことだ。JMAが、2011年から提唱している。KAIKAプロジェクトは、KAIKAの考え方を実践しながら、「次世代組織」を作っていく運動を指す。

 JMAのKAIKAプロジェクト室では、多様な働き方や先進的な組織活性化の事例などを紹介するKAIKAプロジェクトの機関誌「KAIKAスタイルマガジン」の発行、セミナーやワークショップ、シンポジウムの開催、表彰制度(KAIKA Awards)など様々な活動を行っている。今回開催された座談会も、この活動の一環だ。

 なお、JMAは、日本マイクロソフトの「テレワーク週間2015」の賛同法人でもあり、座談会は「テレワーク週間」の活動の一つとして企画された。テレワーク週間とは、1週間(今年は8月24日~28日)の間に、賛同法人がテレワークに関する様々な活動に取り組み、その活動を日本マイクロソフトがサポートするものである。

 座談会の参加者は、日本マイクロソフトの佐藤千佳さん(執行役人事本部長)、ヤフーの斎藤由希子さん(ピープル・デベロップメント統括本部人財開発本部長)、羽生祥子日経DUAL編集長。司会は、一般社団法人日本能率協会の山崎賢司さん(KAIKAプロジェクト室長)が務めた。

 座談会は、大手家電メーカー、OA機器メーカー、鉄道会社、有名大学などの人事部、経営企画部の担当者や責任者が、熱心に聴講。座談会実施中に、会場からの質問メールが読み上げられるというインタラクティブな試みも行われた。


左から、羽生祥子日経DUAL編集長、ヤフーの斎藤由希子さん(ピープル・デベロップメント統括本部人財開発本部長)、日本マイクロソフトの佐藤千佳さん(執行役人事本部長)

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